産業医面談では
何を話す？
「意味がない」と
言われないために
会社が準備しておくこと

「産業医面談では、何を聞かれるのでしょうか」

「面談で話したことは、会社に全部伝わるのでしょうか」

産業医面談を案内された社員から、このような不安を聞くことがあります。

一方で会社側からも、「面談を実施したものの、その後どう対応すればよいのか分からない」「産業医面談をしても、あまり意味がないのではないか」という声が聞かれることがあります。

産業医面談は、単に体調を確認して終わるためのものではありません。本人の健康状態や仕事への不安を確認し、それを勤務時間、業務量、仕事内容、配置など、具体的な就業上の配慮につなげることに意味があります。そのためには、産業医だけでなく会社側にも準備が必要です。

この記事では、産業医面談で実際に何を確認するのか、面談で話した内容はどこまで会社へ伝わるのか、「意味がない」と感じられてしまう面談の特徴、会社が事前に準備しておきたい情報、面談後の産業医意見書の読み方について解説します。

産業医面談で話したことは、
どこまで会社に伝わる？

産業医面談を案内された社員が不安に感じやすいのが、「面談で話したことが、そのまま上司や人事に伝わるのではないか」という点です。

結論からいうと、面談で話した内容が、そのまま会社へ伝わるわけではありません。健康情報、特にメンタルヘルスに関する情報は、慎重に取り扱う必要があります。

産業医が会社へ情報を共有する場合も、基本的には、「会社が就業上の対応を考えるために必要な情報」に整理して伝えます。

たとえば本人が、「夜中に何度も目が覚める」「職場の人間関係がつらい」「復職して以前と同じ仕事量に戻るのが不安」と話したとしても、その内容をそのまま上司や人事へ伝える必要があるとは限りません。

会社に必要なのが、当面は残業を避ける、夜勤を一定期間制限する、業務量を段階的に増やす、一定期間フォローする、といった情報であれば、産業医は、会社が対応を考えるために必要な形に整理して伝えることがあります。

一方で、「面談内容は絶対に会社へ伝わらない」という意味でもありません。安全確保や就業上の配慮に必要な場合には、必要な範囲で情報共有を行います。

産業医面談では、
実際に何を聞く？

産業医面談で確認する内容は、面談の目的によって異なります。健康診断後の面談、長時間労働者への面接指導、メンタルヘルス相談、休職前面談、復職前面談では、それぞれ確認するポイントが違います。

ここでは、復職前面談を例に説明します。復職面談では、単に「症状が治ったか」「眠れているか」だけを確認するわけではありません。現在どのくらい回復しているのか、どのような働き方であれば再び仕事を続けられそうか、本人はどのような職場復帰を望んでいるのか、を一緒に確認していきます。

現在の体調や症状

まず、現在の心身の状態を確認します。たとえば、気分の落ち込み、意欲、疲れやすさ、食欲、集中力、治療や通院の状況、日常生活が安定して送れているか、などです。決められた質問を全員に機械的に聞くのではなく、本人の状態や面談目的に応じて、必要な内容を確認します。

安全面の確認が必要な場合には、希死念慮等について確認することもあります。これも、全員に必ず聞く項目ではありません。

睡眠や生活リズム

睡眠や生活リズムは、復職を考えるうえで一つの重要なバロメーターになります。「症状が良くなった」だけではなく、実際に会社へ通い、一定時間仕事を続けられる生活リズムが整っているか、という視点で確認します。

たとえば、次のような点を確認することがあります。

勤務時間に合わせて起床できているか
夜間の睡眠が安定しているか
昼間に強い眠気がないか
日中に一定時間活動できているか
活動した翌日に強い疲労を残していないか
通勤時間帯に無理なく移動できそうか
仕事に必要な注意力・集中力が戻っているか

どのような職場復帰を望んでいるか

復職面談では、「本人がどのような形で職場へ戻りたいと考えているのか」を確認することも重要です。希望する復帰先、どのような配慮をどのくらいの期間必要と感じているか、職場の問題点の改善や勤務の仕方、復職後のフォローについての考えなど、本人によって希望は異なります。

たとえば、「できれば元の部署に戻りたい」「最初から以前と同じ業務量に戻るのは不安」「一定期間、残業を減らした形から始めたい」「しばらく夜勤を避けたい」「別の業務であれば復職できそう」といった声が聞かれることがあります。

ただし、本人が希望すれば、その通りに会社が対応しなければならない、というわけではありません。本人の希望は重要な判断材料ですが、健康状態、仕事内容、職場の受入れ体制、会社として可能な配慮などを踏まえて、現実的な復職の方法を検討する必要があります。

本人の希望、健康状態、実際の仕事内容、会社として可能な配慮を照らし合わせながら、現実的な職場復帰の方法を考えていきます。

仕事に戻ることへの不安

本人が、「また体調を崩さないだろうか」「以前と同じ仕事量に戻れるだろうか」「上司や同僚との関係は大丈夫だろうか」などの不安を持っている場合があります。まずは、本人が何を不安に感じているのかを傾聴し、受け止めることが大切です。

そのうえで、会社で調整できることがないかを考えます。たとえば、業務量を調整できないか、残業を一定期間制限できないか、上司や人事と受入れ体制を調整できないか、復職後にフォロー面談を設けられないか、などです。

産業医面談は、本人の不安を聞くだけの場ではありません。本人がどのように働きたいのかを聞き、その希望や不安を、実際の職場で可能な支援へつなげていく場でもあります。

「産業医面談は
意味がない」と
感じられてしまうのはなぜ？

産業医面談を受けたあと、「意味がない」と感じる社員や、実施した側の会社担当者がいることがあります。たとえば、「眠れていますか」「薬は飲んでいますか」「仕事はできそうですか」「ではまた1か月後に」と確認して終わるだけでは、本人が「何のための面談だったのか分からない」と感じる可能性があります。

意味がないと感じられやすい面談には、次のような特徴があります。

質問項目を順番に聞くだけ
本人の不安を掘り下げない
本人の意図を汲み取らない
産業医が仕事内容を把握していない
会社側ができる配慮を把握していない
面談後に何が変わるのか分からない
話した内容がどう扱われるのか説明されない

面談の場で体調を確認すること自体は必要です。ただし、確認した内容が仕事上の問題と結びつかず、会社ができる対応にもつながらなければ、本人にも会社にも「実施しただけ」の印象が残りやすくなります。

本人の困りごと
仕事上の問題
会社ができる対応

産業医面談の前に、
会社が用意しておきたい情報

産業医が本人の状態だけを見ても、実際の仕事内容が分からなければ、適切な就業上の意見を出しにくくなります。厚生労働省の「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」（以下「手引き」）でも、職場復帰の可否を考える際には、労働者の状態だけでなく、職場で求められる業務遂行能力の内容、実施可能な就業上の配慮、人事労務管理上の配慮などを収集・評価することが示されています。

特に、「この人がどの仕事に戻るのか」が分からないままでは、実効性のある面談にしにくいです。事前に会社側から共有しておくとよい情報の例は、次のとおりです。

本人の職種
具体的な仕事内容
通常の勤務時間
残業時間
夜勤・交代勤務の有無
出張の有無
運転業務の有無
危険作業の有無
責任の程度
休職前の業務負荷
復職予定部署
復職後に想定している業務
会社として可能な勤務配慮
利用可能な社内制度
直属上司や人事の支援体制

休職・復職の流れそのものを会社側で整理したい場合は、休職の診断書が出たらどうする？復職までに会社が決めておく5つのことでも、復職判断の手順と会社が決めておく事項を解説しています。

復職後に会社が
できることを、
面談前に考えておく

会社として、「この社員が復職した場合、何を調整できるか」を事前に検討しておくことが重要です。産業医が意見を述べても、会社側で取りうる対応が見えていなければ、面談結果を実務に落としにくくなります。

たとえば、次のような配慮が考えられます。

一定期間、残業を行わない
夜勤・交代勤務を外す
出張を制限する
業務量を減らす
責任の重い業務を一時的に減らす
担当業務を調整する
危険作業や運転業務を一時的に制限する
定期的に人事・上司・産業医がフォローする

「短時間勤務」「試し出勤」「リハビリ出勤」については、どの会社でも当然に利用できる制度ではありません。手引きでも、試し出勤制度等を導入する場合は、処遇や災害が発生した場合の対応、人事労務管理上の位置づけ等について、あらかじめ労使間で十分に検討し、一定のルールを定めておく必要があるとされています。就業規則や社内制度を確認し、利用できる場合には選択肢となります。

休職前と同じ環境へ
戻せばよいとは限らない

手引きでは、まずは元の職場への復帰を原則としつつ、発症の経緯や安全上のリスクなどによっては、配置転換を検討した方がよい場合もあるとされています。一律に異動させる、あるいは一律に元の職場へ戻す、と決めつけないことが大切です。

復職後の働き方を考える際には、休職前の業務量、長時間労働、職場環境、人間関係、配置、本人の不安、再発防止の観点などを検討することがあります。ただし、「職場が原因だったから必ず配置転換すべき」とは限りません。会社側で調整できる部分がないかを検討する、という考え方が適切です。

産業医は、医学的・産業保健上の観点から職場復帰の可否や就業上の措置について意見を述べます。最終的な職場復帰の決定を行うのは事業者です。産業医が復職を決定する、という関係にはなりません。

社員には、産業医面談を
どう案内すればよい？

会社から社員へ産業医面談を案内する際は、目的と情報の扱いを先に伝えると、不安を減らしやすくなります。会社ごとの運用に応じて調整したうえで、たとえば次のような案内が考えられます。

これは例です。自社の産業医の関わり方、復職手続き、情報共有の範囲に合わせて文言を調整してください。

面談後に届く
「産業医の意見」は
どう読めばよい？

面談後、会社へ産業医意見書や就業上の意見が届くことがあります。手引きでも、産業医等は就業に関する最終的な措置等をとりまとめて「職場復帰に関する意見書」等を作成し、それを踏まえて事業者が最終的な職場復帰を決定する流れが示されています。

意見の内容はケースによって異なりますが、たとえば次のような記載が考えられます。

通常勤務可能
時間外労働制限
夜勤制限
出張制限
業務量調整
一定期間後の再評価
休業継続が望ましい

ここで、「病名が詳しく書いていない」「本人が何を話したか分からない」と感じる会社もあります。しかし、会社に必要なのは、詳細な医学情報そのものではありません。「安全に働いてもらうために、会社としてどのような対応が必要か」という情報です。

産業医意見書は、「病状を詳しく知るための書類」ではなく、「就業上の対応を検討するための書類」として読むと分かりやすいです。病名や家庭の事情を詳しく知るよりも、残業、夜勤、業務量、フォローの要否など、会社が動ける内容を確認することが実務につながります。

面談は1回で終わりではない

復職した時点で対応終了ではありません。手引きでも、第5ステップとして職場復帰後のフォローアップが位置づけられています。

復職後には、疲労が蓄積する、業務量が増えて症状が再燃する、勤務制限が合わなくなる、などの可能性があります。そのため、一定期間後の産業医面談、上司との面談、勤務制限の見直し、業務負荷の再調整、必要に応じた主治医との連携など、フォローの仕組みが重要です。

これは法定の頻度や標準スケジュールではありません。本人の状態や会社の体制に応じて、必要な時期にフォローしてください。主治医との情報連携が必要になった場合は、本人の同意を前提とし、職場で必要となる情報を中心に、必要最小限としてください。

まとめ｜産業医面談を
「聞くだけの面談」にしない

産業医面談は、本人の健康状態を確認する、仕事へ戻る不安を聞く、実際の仕事内容を確認する、会社として可能な配慮を検討する、復職後のフォローにつなげる、ための場です。

そのためには、産業医だけでなく会社側の準備も重要です。特に、本人はどんな仕事をしているのか、復職後にどのような働き方を想定しているのか、会社としてどのような配慮ができるのか、を整理しておくことで、面談結果を実際の支援につなげやすくなります。

産業医面談を「とりあえず実施するもの」ではなく、本人が無理なく働き続けるために、本人・会社・産業医が一緒に対応を考える機会として活用することが大切です。遠方の事業所や、訪問が難しい場合でも、オンライン産業医面談を活用できることがあります。産業医サービスの内容と対応エリアをご確認のうえ、ご相談ください。

参考資料

厚生労働省「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」（平成24年7月改訂）
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000055195_00005.html
厚生労働省「職場における心の健康づくり～労働者の心の健康の保持増進のための指針～」
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000055195_00002.html
厚生労働省「労働者の心の健康の保持増進のための指針」（平成27年11月30日改正）
https://www.mhlw.go.jp/hourei/doc/kouji/K151130K0020.pdf
厚生労働省「労働者の心身の状態に関する情報の適正な取扱いのために事業者が講ずべき措置に関する指針」（令和4年3月31日改正）
https://www.mhlw.go.jp/hourei/doc/kouji/K220331K0010.pdf
こころの耳「職場復帰支援に役立つコンテンツ（事業者の方・部下を持つ方へ）」
https://kokoro.mhlw.go.jp/return/return-employer/